「職業訓練ってどんなコースがあるんだろう?」
「自分の地域で、今、何が受けられるのか知りたい」
職業訓練に興味を持ったとき、まず気になるのがコースの種類です。パソコン、WEB、プログラミング、医療事務、介護、簿記、CAD。名前だけ聞くと選択肢は多そうですが、実際に自分が受けられるコースとなると話は別です。
職業訓練のコースは、地域・時期・年度によって内容がまったく異なります。東京で開講しているコースが大阪にはなかったり、先月まで募集していたコースが今月はなかったり。「一覧を見れば全部分かる」というものではありません。
この記事では、2026年現在、全国でよく見られるコースの代表例を分野別に紹介した上で、公式サイトを使って「自分の地域で今受講できるコース」を確実に見つける方法を解説します。
※「ハロートレーニング」は、職業訓練の公式な愛称です。
■目次
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職業訓練は2つの制度に分かれている
コースを探す前に、まず知っておくべきことがあります。職業訓練は、対象者によって2つの制度に分かれています。
公共職業訓練(雇用保険を受給できる方向け)
公共職業訓練は、雇用保険(失業保険)を受給できる方、または受給中の方が主な対象です。
- 訓練期間:おおむね3か月〜2年
- 実施機関:ポリテクセンター、都道府県立訓練校、民間委託機関など
- 受講料:原則無料(教材費等は自己負担)
最大のメリットは、ハローワークの「受講指示」を受けることで、給付制限(自己都合退職の場合の給付停止期間)が解除されたり、訓練終了まで失業保険が延長されたりする場合があることです。
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求職者支援訓練(雇用保険を受給できない方向け)
求職者支援訓練は、雇用保険を受給できない方や、受給が終了した方を対象とした制度です。
- 訓練期間:2か月〜6か月程度
- 実施機関:民間の教育訓練機関
- 受講料:原則無料(教材費等は自己負担)
- 給付金:条件を満たす場合、月10万円の職業訓練受講給付金
雇用保険に加入していなかったフリーターの方や、失業保険の受給期間が終わった方でも受講できます。
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「自分がどちらに該当するか分からない」という方は、ハローワークの窓口で確認するのが確実です。どちらの制度で探すべきか教えてもらえます。
職業訓練コースの分野一覧【代表例】
ここからは、全国の職業訓練でよく見られるコースを分野別に紹介します。
※以下はあくまで代表例です。実際に開講されているコース・内容・期間・募集状況は、地域や年度、実施機関によって異なります。必ず後述の公式検索で最新情報をご確認ください。
IT・WEB・デジタル系
近年もっとも人気が高く、国の重点施策(リスキリング支援)として定員が拡充傾向にある分野です。未経験からIT業界を目指す方に選ばれています。
- パソコン基礎(Word・Excel・MOS資格対策など)
- WEBクリエイター・WEBデザイナー
- プログラミング(Java・Python・Androidアプリ開発など)
- AI・機械学習・データサイエンス
- 生成AI活用(業務効率化・プロンプトエンジニアリングなど)
- DTPデザイン・DTPオペレーター
- サーバー・ネットワーク構築
- クラウド技術(AWS・Azure構築など)
パソコン基礎は求職者支援訓練の「基礎コース」として開講されることが多く、WEBやプログラミングは「実践コース」に分類されることが一般的です。
事務・経理・ビジネス系
事務職への転職を目指す方や、経理・会計のスキルを身につけたい方に人気の分野です。
- 簿記・経理・会計
- ファイナンシャルプランナー(FP)
- 不動産ビジネス(宅地建物取引士対策など)
- 国際コミュニケーション・貿易実務
- 観光ビジネス・トラベルビジネス
- キャリアコンサルタント・キャリアサポーター養成
医療・福祉・介護系
求人数が安定しており、資格取得と直結するコースが多い分野です。特に介護系は慢性的な人手不足のため、就職率が高い傾向にあります。
- 医療事務・調剤事務
- 介護(介護職員初任者研修・実務者研修など)
- 保育士・保育補助
技術・ものづくり系
手に職をつけたい方、製造業や建設業への就職を目指す方向けの分野です。ポリテクセンターや都道府県立訓練校で実施されることが多くなっています。
- CADオペレーター(建築CAD・機械CAD)
- 機械オペレーター・機械加工
- ビル設備・ビル管理
- 造園・グリーンエクステリア・造園土木施工
- 電気工事・電気工学
- 建築施工・建築構造
美容・デザイン・サービス系
特に求職者支援訓練で見られるコースです。地域によって開講状況にかなり差がある分野でもあります。
- フラワーデザイナー
- インテリアデザイン(インテリアコーディネーター)
- ネイリスト・ネイルサロン
- アロマ・エステ
- ウエディング・ブライダル
- フードビジネス・食育(フードコーディネーターなど)
その他の専門分野
- 日本語教師養成(登録日本語教員・420時間講座など)
- ジュエリーデザイン
- ドローン操縦・動画編集
上記以外にも、地域によっては農業など、ユニークなコースが開講されていることがあります。
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自分が受けられるコースの探し方【3ステップ】
ここまでコースの代表例を紹介しましたが、大事なのは「自分の地域で、今、実際に受けられるコースは何か」を確認することです。
一覧を眺めて「このコースを受けたい」と思っても、自分の地域で開講されていなければ受講できません。まずは公式の検索ページで確認しましょう。
STEP1:ハローワーク公式の職業訓練検索を開く
以下のリンクから、ハローワーク公式の「職業訓練検索」ページを開きます。
公式サイトで検索する
STEP2:訓練の種類と地域を選ぶ
検索ページを開いたら、まず「訓練の種類」と「地域」を選択します。
訓練の種類の選び方
- 雇用保険(失業保険)を受給できる方 → 公共職業訓練
- 雇用保険を受給できない方 → 求職者支援訓練
- どちらか分からない場合 → 両方で検索して比較する
自分がどちらに該当するか分からなくても問題ありません。両方で検索すれば、どんなコースがあるか全体像が見えてきます。
STEP3:分野・期間・開講時期で絞り込む
最後に、希望する条件で絞り込みます。
- 分野(IT、事務、医療、介護、製造など)
- 訓練期間(2〜3ヶ月 / 4〜6ヶ月 / 長期など)
- 開講時期(今月・来月・数ヶ月先など)
ここで大事なのは、1回の検索で諦めないことです。
「希望のコースが出てこない=存在しない」ではありません。開講時期が数ヶ月先だったり、隣の県では募集していたり。条件を少しずつ変えて複数回検索してみてください。思わぬコースが見つかることがよくあります。
【検索のコツ】
- 地域を広げてみる(隣の市区町村や隣県も検索)
- 開講時期を先に延ばしてみる(2〜3ヶ月先まで確認)
- 分野を絞りすぎない(関連分野も視野に入れる)
- 定期的にチェックする(新しいコースが追加されることがある)
まとめ
ネットで検索しても「どのコースが自分に合っているか分からない」「そもそも自分が受けられるのか分からない」という方は、最寄りのハローワーク窓口で直接相談するのが一番確実です。
窓口では、あなたの経歴や希望職種に合わせて、おすすめのコースを提案してもらえます。現在募集中のコースのチラシやパンフレットを置いている場合もあるので、気軽に立ち寄ってみてください。
また、職業訓練を受講するには事前にハローワークで相談・手続きが必要です。気になるコースが見つかったら、早めに窓口で相談しておくとスムーズに進みます。
職業訓練は、IT・WEB、事務、医療、介護、製造など幅広い分野のコースが全国で実施されています。ただし、コース内容は地域・年度・時期によって大きく異なるため、一覧だけで判断することはできません。
自分が実際に受けられるコースを知るには、ハローワーク公式の職業訓練検索で確認することが必須です。条件を変えながら複数回検索し、気になるコースが見つかったら早めにハローワークで相談しましょう。
よくある質問(FAQ)
職業訓練にはどんなコースがありますか?
IT・WEB・プログラミング(生成AI・クラウド含む)、事務・経理、医療事務、介護、CAD、簿記、WEBデザインなど幅広い分野があります。ただし、開講されるコースは地域や時期によって異なるため、ハローワーク公式の職業訓練検索で確認する必要があります。
職業訓練の受講料はいくらですか?
公共職業訓練・求職者支援訓練ともに、受講料は原則無料です。ただし、教材費(テキスト代など)は自己負担になります。教材費の目安はコースによって異なりますが、数千円〜2万円程度(IT系などで高額になる場合もあり)が一般的です。
職業訓練はどうやって申し込みますか?
ハローワークの窓口で相談・手続きを行います。ネットから直接申し込むことはできません。気になるコースが見つかったら、まずは最寄りのハローワークに行って相談してください。
職業訓練を受けながらお金はもらえますか?
雇用保険(失業保険)を受給できる方は、失業保険を受けながら通えます。雇用保険を受給できない方でも、条件を満たせば月10万円の職業訓練受講給付金を受けられます。
自分の地域で受けられるコースを調べるにはどうすればいいですか?
ハローワーク公式の職業訓練検索ページで、地域・分野・開講時期を指定して検索できます。条件を変えて複数回検索すると、希望に近いコースが見つかりやすくなります。
公共職業訓練と求職者支援訓練の違いは何ですか?
公共職業訓練は雇用保険(失業保険)を受給できる方が主な対象で、求職者支援訓練は雇用保険を受給できない方が対象です。受講料はどちらも原則無料ですが、受けられる給付金や訓練期間に違いがあります。


